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MATERIAL SELECTION / M16 SUS ADHESIVE ANCHOR

M16をSSからSUSへ
ガラス管式あと施工アンカーの採用検討

採用候補・施工条件・許容耐力を一つにまとめ、官庁への材料変更説明に使う。
整理日:2026年10月28日 | 荷重:kN(1 kN=1,000 N)

1. 採用候補と計算条件

ガラス管カプセルMU-16+サンコーテクノCB-VS M16(SUS304系)を候補とする。CB-M16X200VSは全長200 mmで、公式適合表にMU-16との組合せが記載されている。[12]

項目今回の条件
アンカーボルトM16ねじ付き直線ボルト、SUS304系。ねじ有効断面積157 mm²。採用品の実材証明等で、SUS304の0.2%耐力(計算に用いる基準強度)205 N/mm²以上を確認。
母材健全なコンクリート、圧縮強度Fc18 N/mm²。
カプセル・施工MU-16、穿孔径19 mm・穿孔長140 mm。乾孔とし、メーカー所定の清掃、孔底までの打込み、養生を行う。[6]
単体として扱う配置へりあき140 mm以上、アンカーピッチ280 mm以上。母材厚は十分に確保し、メーカーの適用条件を満たす。

ボルト全長200 mmと穿孔長140 mmは別の寸法。材質名からA2-70等の強度区分を仮定せず、採用品の材質・強度根拠を添付する。

2. この条件で採る許容耐力

荷重長期短期算定の根拠
引張21.4 kN32.1 kN鋼材・コンクリート・付着の3モードの最小値。今回は鋼材支配。
せん断15.0 kN22.5 kN上記単体配置条件でのメーカーせん断式。

旭化成の設計編v15により計算。表示は小数第1位へ安全側に切下げ。[13]

官庁の材料要求との照合

国交省・公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版は、特記がない場合、M16接着系の長期許容引抜荷重8.0 kN以上(Fc18)を要求する。今回の長期21.4 kNは8.0 kNの約2.68倍で、この材料要求を上回る。[1]

判定の範囲:ここまでで示すのは、上記条件でのアンカー耐力と材料最低仕様の充足。8.0 kNは地震時の作用荷重でも現場試験荷重でもない。設備全体の耐震合否は、実際の引張・せん断・同時作用をこの耐力と照合して判定する。

3. 材料変更の提出説明文

接着系あと施工アンカーのアンカー筋をSSからSUS304系M16へ変更する。採用候補はMU-16とサンコーテクノCB-VS M16の適合組合せとする。

コンクリートFc18 N/mm²、穿孔径19 mm・穿孔長140 mm、ねじ有効断面積157 mm²、SUS304の0.2%耐力(計算に用いる基準強度)205 N/mm²、へりあき140 mm以上・ピッチ280 mm以上の単体条件において、旭化成設計資料に基づく許容耐力は、引張:長期21.4 kN/短期32.1 kN、せん断:長期15.0 kN/短期22.5 kNとなる。

長期許容引抜荷重は、公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版のM16接着系に対する最低要求8.0 kNを満たす。採用品の強度根拠、現場の母材・配置条件、設備の作用荷重照査および指定された施工確認試験計画を添付する。

添付するもの:採用品番・長さと適合表/材質・強度証明/母材・配置寸法/下記計算書/設備作用荷重の照査/工事指定の試験計画。

4. 計算内訳と一次根拠

旭化成「ARケミカルセッター 総合技術資料・設計編 v15」の鋼材表、MU付着強度式、引張式・せん断式を使用。[13]

入力と計算式

mm・N系で計算し、得られた荷重Nを1,000で除してkNで表示する。

d=16 mm、L=140 mm、A=157 mm²、Fc=18 N/mm²、σy=205 N/mm²(SUS304の0.2%耐力)。
Ac=πL(L+d)=68,612.38 mm²
τ=12√(Fc/21)=11.10984 N/mm²

引張:Pa=min{φ1σyA, φ2×0.75×0.31√Fc×Ac, φ3×0.75τπdL}
長期係数:(φ1,φ2,φ3)=(2/3,0.4,0.4)、短期=(1,0.6,0.6)。

引張破壊モード長期計算値 kN短期計算値 kN
鋼材21.456732.1850
コンクリート27.072140.6081
付着23.454535.1818

せん断:Qa=φs1×0.7σyA、長期φs1=2/3、短期=1。L≧7d=112 mmを満たし、計算値は長期15.0197 kN/短期22.5295 kN。引張の付着耐力をせん断へ転用したものではない。

計算の再現確認:SS400のメーカー公表値

同じ式へSS400(σy=245 N/mm²)・Fc21を代入すると、長期25.3338/短期38.0007 kN。MU-16製品表の25.3/38.0 kNを再現する。今回のSUS値は、SSの公表値を流用せず、鋼材条件を205へ変えて算定した。

国交省8.0 kN要求の原表を見る
国交省公共建築工事標準仕様書 電気設備工事編 令和7年版 表2.10.1 許容引抜荷重の原表。接着系M16は長期8000N以上、コンクリート圧縮強度18N毎平方ミリメートル。
国交省原PDFの本文p.15(PDF16ページ)から表を抜粋。図表の再生成ではなく原資料の画像。導入の「特記がなければ」は本文p.14。原PDFを開く

付録:用途によって変わる採用制限・試験

上記の材料要求照合は官庁建築・電気設備の系統。契約特記と用途に応じ、次の規定を使い分ける。

対象採用・確認の要点
道路・土木の電気通信設備令和8年共通仕様書では、常時引張を受ける接着系は原則不使用。施工後の非破壊引張試験は当該機器の短期設計引張荷重。規格・施工面・施工班・施工日ごと3%以上、最低3本、所定資格条件を満たせない場合は全数。上下固定等で引張が作用しない場合は長期許容引張力と同荷重。表3-3-1の機器は別扱い。[9]
官庁建築の機械設備改修天井吊下げに接着系を使わない。性能確認・施工後確認試験の適用は特記による。[7]
建築の耐震改修確認強度は特記。特記なしのロットは同日・同径・同仕様で3本抜取り、全サンプル合格でロット合格。不合格ロットの残りは全数確認し不合格箇所を再施工。一般設備へ無条件転用しない。[10]
構造部材の耐震補強増設壁・鉄骨枠付ブレース等の構造接合には別の強度指定・指針体系がある。そこでの設計係数は一般設備の試験荷重係数ではない。[11]

現場試験は材料最低仕様とは別に決める。工事の指定要領に沿って、設計荷重、試験本数、養生、載荷・保持・変位の判定と記録方法を試験計画に記す。[8]

出典・版・確認範囲

  1. 国土交通省 官庁営繕部「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」第1編2.10.1、本文p.14–15/PDF15–16頁。原PDF / 公式掲載・改定案内。原表・条件を確認。
  2. 日本建築センター「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」公式書籍案内。2014年版が最新版、2026/4/15第13刷。数値表・計算式の書籍本文は未取得。
  3. 建設電気技術協会/国土交通省技術調査課電気通信室監修「あと施工アンカーボルト設計・施工要領(案)・同解説」令和7年4月。公開第1章PDF 本文p.1–3(PDF6–8頁)と目次。第2章以降の有料本文は未取得。
  4. 日本建設あと施工アンカー協会(JCAA) 公式沿革。接着系あと施工アンカー(カプセル方式)施工指針の2024年9月改定を確認。全文未取得。
  5. 土木学会 コンクリートライブラリー160「コンクリートのあと施工アンカー工法の設計・施工・維持管理指針(案)」2022年1月。公式出版案内。書籍本文未取得。
  6. 旭化成 ARケミカルセッター MUシリーズ公式製品情報。「対応ボルト形状」「標準施工条件」M16行と注記。現行Webの条件付き製品例。
  7. 国土交通省「公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版」2025/11/5修補版。原PDF 本文p.56–57、6.1.3・6.2.3。施工・試験適用条件を確認。
  8. 旭化成 施工FAQ。「引張試験の荷重」「引張試験までの養生」の回答。メーカー説明を官庁基準とは区別。
  9. 国土交通省「電気通信設備工事共通仕様書」令和8年3月。本編PDF 本文3-17〜3-18/PDF126–127頁。選定条件と施工後非破壊引張試験を確認。
  10. 国土交通省「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和7年版」第8章耐震改修・8.12.7、本文p.255/PDF259頁。原PDF。確認強度・ロット・合否を確認。
  11. 国土交通省 接着系あと施工アンカーの強度指定に関する公式案内 / 既存RC耐震補強の接着系あと施工アンカー指針 p.1-1、p.1-6。適用範囲と設計係数の位置づけを確認。
  12. サンコーテクノ ケミカルボルト CB-V/CB-VS 公式製品情報。「CB-VSタイプ ステンレス製 SUS304系」サイズ表、CB-M16X200VS行と適合カプセル欄。MU-16との適合を確認。ボルトの強度区分・SUS組合せ全体の許容耐力を確定する数値表としては使用していない。
  13. 旭化成 ARケミカルセッター 総合技術資料・設計編 v15。Ⅱ-6(PDF8頁)鋼材・有効断面、Ⅱ-15(PDF17頁)MU付着強度、Ⅱ-16(PDF18頁)引張式、Ⅱ-18(PDF20頁)せん断式。今回のSUS計算は同一メーカーの式を用いた条件付き計算。製品固有の保証値・現場荷重の合否を代替しない。

「最新刊」と「当該工事の契約採用版」は別。有料書籍は版・適用範囲の確認に使用。原表画像以外の文章・比較表は本レポートによる要約・整理。